LinkedInで外資系企業などに転職する方法(その4: 面接〜内定)

ライフハック

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エージェントに渡した英文履歴書(書き方は以前の記事を参照)が応募先の企業の方の目に留まったら、面接を受けることになります。面接には準備が大切です。

面接の準備

ここでは面接に先立って準備すべきことを記します。

職務経歴の棚卸し

新卒採用と異なり、中途採用では職務経歴が重視されます。英文履歴書に書いている内容はすべて突っ込まれる可能性があります。現在や以前の職場でどのような仕事を行ったのか、そこで苦労や失敗したことな何か、どのようにそれを乗り越えたか、同じ失敗を防ぐにはどうするべきだったか、など過去のことを深く掘り下げられる可能性が高いので、思い出して書き出してみましょう。

ケース問題対策

戦略コンサルティングファームや外資系金融機関など、一部の職種ではフェルミ推定の問題(「日本全国に電柱は何本あるか推定せよ」など)が出される時があります。むしろ自己紹介はそこそこに、ひたすらケース問題が出され続けることもあるようです。幸い、今はケース問題の対策本が書店にあるので、本を読んで練習しましょう。可能であれば、ケース問題のことについてある程度分かっている人と面接の練習をした方が良いです。

技術的な問題の対策

ITエンジニアのポジションで、なおかつ自分でコードを書いたり設計したりするポジションの場合は、その場でシステムの概要設計やコーディングを行ったり、何かを行うための手順(アルゴリズム)を説明してその計算量のオーダーを求めたりする問題が出ることがあります。私は過去に日本のインターネット系企業のエンジニア職や、外資系金融機関のIT部門で出題されたことがあります。説明する際に使うプログラミング言語は自分の使いやすいもので良い(擬似コードでも良い)と思いますが、コンピュータサイエンスの教科書に載っているようなアルゴリズムは一通り学習したほうが良いでしょう。

英語面接の対策

外資系企業の場合は、面接官が外国人で、最初から最後まで英語で話す面接がある場合があります。英語力を短期的に上げるのはなかなか難しいですが、英会話のレッスン(オンラインのものでも良い)を受けたり、知り合いの外国人と話したりして、多少は英語を話し慣れている状態に持っていく方が良いでしょう。また自己紹介や職務経歴の説明が英語でできるように、ある程度スクリプトを考えておくと安心です。

面接官について下調べ

転職エージェントを利用している場合、事前に面接官の情報(役職など)を教えてくれることがあります。コンサルティングファームなどの場合、ある程度の役職の方の場合は簡単な経歴などがWebサイト上に顔写真付きで公開されている場合があるので、該当しそうな人の情報にはさっと目を通しておきましょう。話のネタになりえる他、顔写真を見ておけば初対面であっても何となく緊張しにくくなります。

面接

入念な準備をしておけば、本番に何かできることは限られるので、自然体で臨みましょう。新卒採用と異なり仕事で他の人と会う経験があるはずなので、普通に商談や会議をするくらいの気持ちで臨めば気が楽かもしれません。

面接後〜内定

面接後に、エージェントからフィードバックを得られる場合があるので聞いておきましょう。逆に面接官に対する印象などのフィードバックを求められることもあります。

内定と現職の退職

首尾よく進めば内定が出ます。年収条件や退職時期についてはエージェントに交渉をお願いすることができますが、特に退職時期については現在の職場と揉める可能性があるので十分に考慮すべきです。個人的には、退職時期や退職までの業務引き継ぎに相当な精神的エネルギーを使いました。

なお、実際に送るかどうかは個人の自由ですが、退職メールを書いて送る人も一定数います。

リファレンスチェック

外資系企業を中心にリファレンスチェックが行われることがあります。これは、応募者の仕事の状況に問題がなかったり、経歴に誤りがないかを確認するもので、転職エージェントや内定先企業の採用担当者が、応募者の仕事ぶりを知っている人に電話をかけて簡単なヒアリングを行うものです。タイミングは面接の初期の段階〜内定後まで様々ですが、このリファレンスチェックのために電話をかけても良い人(2〜3名程度)の連絡先を教えてほしいと言われることがあります。

さすがに現在の職場での同じ部署の人の連絡先を教えるのは気が引ける(転職しようとしていることがバレてしまう)ので、個人的にある程度親しくしており、なおかつ仕事ぶりも知ってもらっている人にリファレンスチェックの概要を説明した上で、電話で諸々話して欲しいとお願いするのが良いでしょう。具体的には仕事で関わりがある他の部署の人や、以前の部署の人が適当かと思います。

なお、あくまで現職できちんと仕事をしており、個人的なリレーションを築けている前提なので、仕事ができない人だと思われているとリファレンスチェックでかえって不利な回答をされる可能性もあります。そのため、まずは現職でちゃんと仕事をしましょう。